【はじめての方向け】オンライン診療について抑えるべき4つのポイント
はじめまして。株式会社インテグリティ・ヘルスケア、オンライン診療事業部です。当社のサイトにご興味を持ってくださりありがとうございます。
当社はオンライン診療システムYaDocの提供と同時に、オンライン診療に係る情報提供も幅広く行っております。医療従事者の皆様にとって、有用な情報発信を目指して参ります。
本記事では、まさに「これからオンライン診療を検討したい」という方向けに、オンライン診療の導入編として4つのポイントをお伝えしてまいります。ぜひご活用いただければ幸いです。
１．オンライン診療とは？実施に当たっての基本理念とは？
オンライン診療に係る指針や規定について、直近では以下のような発信がなされています。
・2018年3月
厚生労働省より、オンライン診療の適切な実施に対する指針（いわゆるオンライン診療ガイドライン）が発出され、同年4月から診療方針にてオンライン診療料が新設されたのがはじまりです。
・2020年4月
診療報酬改定によりオンライン診療料の緩和がなされ、また同年4月10日に新型コロナウイルス感染症対策（いわゆる【0410対応】）が発出され、時限的特例措置としての規制緩和がなされました。
・2022年4月
診療報酬改定にて、恒久的な制度としてオンライン診療に関する診療報酬が規定されました。
また、各用語や基本理念については具体的に以下のような定義がなされています。
・遠隔医療
情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為。
・オンライン診療
遠隔医療のうち、医師－患者間において、情報通信機器を通して、患者の診察及び診断を行い診断結果の伝達や処方等の診療行為を、リアルタイムにより行う行為。
・オンライン診療の実施に当たっての基本理念
出典：厚生労働省 「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（最終アクセス：2022年7月4日）
２．オンライン診療に関する厚労省、日本医師会、日本医学会連合の姿勢
まず、厚生労働省が作成したガイドライン（いわゆるオンライン診療ガイドライン）では、オンライン診療を実施するに当たり「最低限遵守する事項」及び「推奨される事項」が、その考え方とともに示されています。
その中で、 オンライン診療においては「かかりつけ医にて行われることが基本であり、対面診療を適切に組み合わせて行うことが求められる」と述べられています。
出典：厚生労働省 「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（最終アクセス：2022年7月4日）
そして、上記ガイドラインの内容を基にして、日本医師会により手順書（オンライン診療入門 ～導入の手引き～ ）が公開されています。オンライン診療を行うには研修の受講が必要であること、医師と患者の間で合意が必要であること、オンライン診療で使用できる機材（システム）、セキュリティーやプライバシーに関する注意点など、実際の手順が簡潔にまとめられています。
一方で、実際にオンライン診療を実施した際、医療従事者の方々は向き不向きの疾患があることを感じておられるのが現状です。その参考になればと、日本医学会連合ではより分かりやすく疾患・病態の個別事例まで言及しています。
３．オンライン診療の対象となりうる疾患（診療科別まとめ）
日本医学会連合によれば、「オンライン診療の初診に関する提⾔」では、オンライン診療の初診に適さない症状や、オンライン診療の初診での投与について⼗分な検討が必要な薬剤について述べられており、「オンライン診療による継続診療可能な疾患／病態」では、あくまで必要な時に対面診療を行うことを前提とした上で、オンライン診療の対象となりうる疾患が診療科別に示されています。
出典：⽇本医学会連合「オンライン診療による継続診療可能な疾患／病態」（最終アクセス：2022年7月4日）
※各疾患の具体的な病態については出典を参考ください
４．自院に見合ったオンライン診療システムの選び方とは
それでは、実際にオンライン診療を検討するに当たり、情報通信機器（システム）の検討はどのように行えばよいのでしょうか。ここでは当社の考える検討時のポイントをお伝えできればと思います。
一番重量なポイントは、オンライン診療の「目的」
そもそも、なぜオンライン診療の導入を検討されているのでしょうか？
・新規患者を獲得したい
・既存の外来患者の再診の選択肢を増やしたい
・検査結果の説明をオンライン化して効率化したい
・慢性患者の脱落を防ぎたい
など、ターゲットとする患者に対してどのような行動機会を提供するのか、自院の考え方を踏まえて検討することが重要だと考えます。一度整理してみてはいかがでしょうか。
その上で、「新患集客型」か、「かかりつけ医型」か
一般的なオンライン診療システムの仕組みは、患者が複数の医療機関から病院を選択して予約をするといった特徴があります。そのため、新規患者の増加が見込める一方で、通院中の患者が他院に移りやすいといったデメリットも考えられます。
よって、地域密着型医療の基軸である「特定の医療機関に通院してもらう」といった目的にはあまりマッチしません。かかりつけ医としての役割を重視される場合には、医師と患者とが上記のようなオープンな環境ではなく、ある種クローズな環境で繋がる仕組みを利用すると良いでしょう。
かかりつけ医のためのオンライン診療システム「YaDoc」
当社の提供するYaDoc（ヤードック）では、かかりつけ医と既存の患者を繋ぎ、地域密着型医療の概念に沿って構築された仕組みになっています。「対面診療」に加え「オンライン診療」という選択肢を増やすことで、患者の通院負担を軽減することができ、診療アクセスビリティを向上させます。
また、その他にも以下のようなポイントも検討すると良いでしょう。
１．サポート体制の充実について
サポート内容は、医療機関側の負担を軽減する上でなくてはならない要素のひとつです。各サービスがどのようなサポートプログラムを提供しているか、しっかりと把握することが重要です。以下はYadocのサポート体制となっております。ぜひご参考ください。
・オンボディング（導入）サポート
・医療機関だけでなく、患者向けのコールセンターがある
・導入後のスムーズな運用のための専属サポート
２．システムの機能（スペック）
・予約機能（患者が診療予約をとるため）
・ビデオ通話機能（オンライン診療を行うため）
・決済機能（クレジットカードなどオンライン決済）
・既存の電子カルテとの連携可否
【最後に】オンライン診療全般に関するお悩み、システムのご相談、診療報酬に関するご質問など、解説いたします。
当社、株式会社インテグリティ・ヘルスケアではオンライン診療システムYaDocの提供と同時に、オンライン診療に係る情報提供も幅広く行っております。また、もしシステムをご導入いただけた後も、手厚いサポート体制により継続的なご支援をさせていただいております。
これからオンライン診療を検討される方においては、自院の方針、新規システム導入、既存システムとの連携、運用オペレーションなど、整理すべきことが多々あるかと存じます。
今回の記事をきかっけに、もし本格的に検討したいとお考えの方は、ぜひお気軽にお問合わせください。まずは貴院の状況をお伺いし、お手伝いさせていただければと思います。
