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【医療機関向け】オンライン診療の現状を知ろう!解決すべき7つの課題

患者の来院を必要とせず、さまざまな診療科に対応できるオンライン診療の導入数は年々増加傾向にあります。しかし、オンライン診療はまだ普及フェーズであり、導入においてさまざまな課題があるのが現状です。

この記事では、医療従事者に向けてオンライン診療の現状と解決すべき7つの課題を解説します。

※この記事は、2023年7月6日時点の情報を元に記載しています。


目次[非表示]

  1. 1.日本におけるオンライン診療の現状
  2. 2.オンライン診療の現状における7つの課題と対策
    1. 2.1.①対面診療と診療報酬点数に差がある
    2. 2.2.②効率的にオンライン診療を行うノウハウがない
    3. 2.3.③医療従事者のITリテラシーが求められる
    4. 2.4.④快適な通信環境が必要
    5. 2.5.⑤オンライン診療に適していない症例がある
    6. 2.6.⑥情報通信機器の操作が苦手な患者に対する対応方法を考える必要がある
    7. 2.7.⑦セキュリティ対策が必須である
  3. 3.まとめ


日本におけるオンライン診療の現状

日本におけるオンライン診療の普及状況は、総務省によって公開されている『情報通信白書』で明らかになっています。

令和4年情報通信白書(P.25)』では、2021年6月末時点、オンライン診療・電話診療などを実施可能とする医療機関が全体の15.0%だったと公表しています。

2020年4月時点では9.1%と公表されていたため、2020年から2021年にかけて登録機関数が急増したことが分かります。その後は、緩やかな増加傾向にあります。


オンライン診療の現状における7つの課題と対策

医療機関がオンライン診療を導入するにあたって、さまざまな課題をクリアしなければなりません。現状の課題について詳しく解説します。

①対面診療と診療報酬点数に差がある

オンライン診療は、対面診療に比べて診療報酬点数が低くなっています。


対面診療

オンライン診療

初診料

288点

251点

再診料

73点

73点

外来診療料

74点

73点

新型コロナウイルス感染症の拡大によって特例措置がなされたことで、現在は若干の差がある状態です。

診療報酬点数については、中央社会保険医療協議会 (中央社会保険医療協議会診療報酬改定結果検証部会)により、今後も調査・検証される予定となっています。

オンライン診療を実施する医療施設では、対面診療と組み合わせた実施により、診療報酬点数の差によるデメリットを補うことが可能です。

オンライン診療の算定要件を詳しく解説

②効率的にオンライン診療を行うノウハウがない

オンライン診療の導入および運用に伴い、医療施設では最低限のITリテラシーとリソースが要求されます。

効率的にオンライン診療を行なうノウハウがない場合、ベンダーによるサポートが必要です。ベンダーによるサポートなしでオンライン診療を導入した場合、結果的に非効率になってしまうことがあります。

医療機関にもたらされるメリットは以下のとおりです。

  • 患者情報の一元管理でバイタル・症状・既往歴を短時間で把握できる
  • オンライン上での事前問診と情報管理で診療方針を立てやすくなる
  • 患者の状態をシステムで24時間いつでも可視化できる
  • 遠方の患者のフォローがオンライン上で可能になる

オンライン診療システムには、業務フローを改善する機能も備わっているため、施設の課題に応じて導入を検討しましょう。

③医療従事者のITリテラシーが求められる

オンライン診療を施設に導入するにあたって、PCやスマートフォンでのシステム運用・管理が必要です。

ITリテラシーが高い医師やスタッフが不足している施設では、システムの運用方法を覚えるまで手間と時間がかかると予想されます。

オンライン診療システムを提供する会社によっては、システム導入時や、導入後のサポートの方法が異なります。

しっかりとオンボーディングプログラムが準備されていること、そして、システムを使うにあたって長期的にサポートが受けられるシステムを選ぶことで、スムーズにオンライン診療を始めることができます。

④快適な通信環境が必要

PC・スマートフォンなどの情報通信機器の導入と併せて、快適なインターネット通信ができるITインフラ環境を整える必要があります。

オンライン診療では、医師と患者がリアルタイムな通信で双方向コミュニケーションを図ります。

鮮明な映像と音声でオンライン診療を実施するためにも、通信環境を事前に整え、導入前にテストを行なって確認しておくことが重要です。

⑤オンライン診療に適していない症例がある

オンライン診療は有用な診療方法として需要が高まっていますが、画面越しで患者の症状や患部を確認するため、以下のような症状・症例の場合、オンラインに限定した診療に適していないとされています。

  • 呼吸器疾患
  • 循環器疾患
  • 腎機能低下
  • 腹痛、胸痛、頭痛などの急性期症状
  • 肺炎、喘息が疑われる症状
  • 新型コロナウイルス感染症
  • 外来での処置が必要な傷病など

オンライン診療に適している症例と適していない症例は、厚生労働省がまとめた『オンライン診療の適切な実施に関する指針』でも触れられています。

オンライン診療について厚生労働省が定めるガイドラインのポイントを解説

⑥情報通信機器の操作が苦手な患者に対する対応方法を考える必要がある

医療機関の医師やスタッフだけではなく、オンライン診療ツールを利用する患者にも最低限のITリテラシーが必要です。

そのため、スマートフォン・PCの操作が苦手な方や高齢の方などに対しては、オンライン診療ツールの対応に手間がかかるという問題があります。

オンライン診療システムを選定する際は、医師側に役立つ機能があるだけではなく、患者からの問い合わせにも対応できるサポート体制をもつシステムを選ぶことが重要です。

⑦セキュリティ対策が必須である

オンライン診療システムでは、重要な医療情報や患者の個人情報を管理するため、一定水準以上のセキュリティ対策が必須です。

高度なセキュリティを実現する機能には、以下のようなものが挙げられます。

  • 二段階認証によるログイン管理
  • PKIによる署名・認証・暗号化
  • データ改ざん検知システム

上記のセキュリティ機能を備えつつ、施設の課題を解決する多機能を備えたオンライン診療システムの選定が重要です。

複数のオンライン診療システムを比較し、セキュリティの内容を確認すること、そして施設の要件を満たすセキュリティなのかをチェックしましょう。


まとめ

この記事では、オンライン診療の現状について以下の内容で解説しました。

  • 日本におけるオンライン診療の普及率
  • オンライン診療の現状の課題
  • オンライン診療の課題解決策

総務省の令和4年情報通信白書によると、2021年6月末時点でのオンライン診療・電話診療の導入率は全体の15%だと公表されています。

オンライン診療は普及段階にあり、医療施設ではシステムの導入・運用に伴う課題をクリアしなければなりません。

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